気をつけたい、遺伝子検査ビジネス

Exif_JPEG_PICTURE

「遺伝子検査ビジネス」というのが、近年IT企業を中心に参入が相次いでいるそうです。

遺伝子配列の違いを基に個人の体質を調べる「遺伝子検査ビジネス」を巡り、適切なルールを設ける議論が続いている。ディー・エヌ・エー(DeNA)やヤフーなどネット関連企業の参入で注目度は高まったが、医療との境界が曖昧でトラブルが生じた際のルールがはっきりせず、医療関係者に不満がくすぶっている。(2015/12/14 日本経済新聞

一般的な遺伝子検査ビジネスは、個人がインターネットを通して数千円~数万円の検査キットを購入して、唾液などを入れて業者に送り調査してもらうというもの。

体質を特定したり、病気のかかりやすさなどが気軽に分かることがメリットとされているようですが、子供の才能が分かるなど信用性の乏しい事業展開がなされていたり、業者ごとに結果にバラつきがあったり、結構問題も多いようです。

わかるのは、自分と同じ遺伝子型を持つ集団の病気のリスクや体質の傾向にすぎない。また、発展途上の分野であるため、将来研究が進めば、結果が大きく変わる可能性もある。手頃な価格になりはしたが、利用には慎重さも求められる。(2014年12月31日 東洋経済新聞

2013年の経済産業省の調査によると、日本国内ではおよそ700の企業・機関(そのうちの約600は医療機関)が、DTC 遺伝子検査サービス事業を立ち上げているとのこと。

遺伝情報は「究極の個人情報」とも言われていますが、個人的には、お金が絡んで一般企業が参入するのは、ちょっと怖いなと思ってしまいます・・。
そこまでして知りたい情報はないのだけれど、需要はあるのかな。

遺伝子系ビジネスの加速は止まらないですが、その目的が、単なる人間のエゴにならないよう祈るばかりです。

ABOUTこの記事をかいた人

貿易の仕事をしながら摂理の教会に通っています。スイマー・おしゃれ信仰生活推進委員。今ハマってるものはインテリア。インターネットが好きです。